不思議・超常現象 2023.10.21

ペンタゴンが2023年版の公式UFOレポートを発表！変形タイプの存在や航空機への影響など脅威を指摘　ほか不思議ニュースまとめ／web MU HOT PRESS

文＝webムー編集部

「AARO」の微妙な立ち位置

　世界各地で加速するUFO情報開示の流れだが、今後の展開を左右する最重要拠点がペンタゴン（米国防総省）内に設置されたUFO調査の専門部署「全領域超常現象解決室（通称：AARO）」だ。

　これまで同部署はUFOを「未確認航空現象（UAP）」と再定義。さらに昨年末にはUAPの概念を「未確認異常現象」へとアップデートし、米議会で計３度にわたり開かれたUFO公聴会でも（現在わかっていること、わかっていないことを明確に示すなど）議論をリードする役割を果たしてきた。

　今年８月31日には公式サイトも開設し、近年の米政府“公認”UFO映像やその報告書、調査の進捗状況などの重要資料を一気に公開するなど、以前では到底考えられなかった画期的な取り組みを続けている。

　このAAROをめぐってはペンタゴン内でもさまざまな軋轢が生じていると考えられており、実際に空軍内部で「バグダッドファントム（バグダッドの亡霊）」と呼ばれているUFO事件では、本来これらの情報が集約されるべきAAROに詳細が引き渡されていなかったことが判明している。軍人によって現場で確認されながらも、AAROに報告されることなく（上層部の司令で？）揉み消された事例はかなりの数に上るとの告白もあり、UFO情報の扱いについて軍関係者たちが決して一枚岩ではないことがうかがえる。

　そのことがペンタゴンとUFOとの“本当の関係”について数々の疑惑を生む理由にもなっているのだが、いずれにしても名目上は「安全保障上の脅威であるUFOの調査を一手に引き受ける」AAROが今月17日、国防権限法（NDAA）で義務付けられている最新のUFO報告書を発表した。

最新のUFO報告書で明かされた”真実”

　今回の報告書には、2022年８月31日から2023年４月30日にかけて軍関係者の間で発生したUFO事件（274件）の詳細レポート、及び2019年から2022年にかけて発生しながら今までAAROに情報が届いていなかった事例17件の計291件が含まれている。

　AAROを率いるショーン・カークパトリック局長が大手メディア「CNN」に語ったところによると、全291件のうち12件には明白な説明が見つからない――つまり気象観測用バルーンやドローン、浮遊するゴミ等であると特定できない正真正銘のUFOだったという。しかも、新たに“公認”となった12件のほとんどは、侵入が制限されている空域で起きており、UFOが形状を変えた驚異的事例まで確認された。

　また、報告書によるとUFO目撃が健康に何らかの悪影響を与える証拠はないが、超高速飛行や異常な挙動などのUFOの特性は、航空機にとって潜在的に危険であると訴えている。ただし、今回のレポートではUFOが航空機に急接近したり、飛行経路を妨げるなど直接的脅威となった事例はないようだ。

　さらに、UFOの正体については、米国をスパイする他国によって作られた新しい機器である可能性も排除できず、特別な指標を用いて徹底調査しているという。そして現在、AAROは毎月数十件の新たなUAP報告を受け取っているが、ペンタゴンは基地周辺に新しいセンサーの設置を加速させているため、今後は毎月数百件に激増すると予想されているようだ。

UFOと地球外生命体のつながりを示すものは……!?

　加えて、ここが最重要ポイントだが、AAROはまだUFOが地球外由来であることを示す確かな証拠を突き止めておらず、今年７月に開催された第３回公聴会で国家偵察局（NRO）の元職員デビッド・グラシ氏が行った証言（ペンタゴンは墜落UFOをリバースエンジニアリングし、異星人の遺体も回収しているが、その事実を隠蔽していること）を裏付けるレポートは受け取っていないという。

　またいつもの結論か……という声も聞こえてきそうな報告ではあるが、少なくともUFO問題が以前よりオープンになっていることは間違いないだろう。カークパトリック局長によると、AAROは歴史的UFO遭遇事件まで完全網羅したUFO情報のポータルサイトを数か月以内に公開する予定とのこと。次回の報告書とともに、こちらも楽しみに待とう。