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ペンタゴンのUFO調査部署であるAAROの局長、カークパトリック氏が罷免される可能性があるという衝撃のニュースが飛び込んできた！ その背景に何があるのか!?
UFO調査の総本山、AARO設立の経緯
2020年に米国がその存在を公式に認めて以来、UFOを取り巻く状況は目まぐるしい変化を遂げてきた。本題に入る前に、とりわけ複雑なペンタゴン（米国防総省）によるUFO調査プログラムの変遷（2000年代以降）について改めて確認しておこう。
空母ニミッツのUFO遭遇事件（2004年11月）を機に行われた「先端航空宇宙脅威識別プログラム（通称：AATIP、2007～2012年）」、そして空母セオドア・ルーズベルトのUFO遭遇事件（2015年１月）と米艦隊のUFO遭遇事件（2019年７月）を経て、「未確認空中現象タスクフォース（通称：UAPTF）が誕生（2020年８月）。UFOを「未確認航空現象（UAP）」と再定義し、その存在を認めるとともに、2021年６月にはニミッツ事件以降に発生したUFO遭遇事件をまとめた中間報告も議会に提出された。
その後、最終報告がないままUAPTFは解散となり（2021年11月）、新たに「飛行物体識別・管理グループ（通称：AOIMSG）」が設立された。このAOIMSGはすぐに「全領域超常現象解決室（通称：AARO）」へと発展し、現在ペンタゴンはこのAAROを「UAP調査関連の中心」と位置づけている。
カークパトリック局長の危機
高まるUFOへの関心と危機意識を背景に、ついに昨年５月17日には米議会下院で約50年ぶりとなる「UFOに関する公聴会」が開かれ、積極的に情報開示していく流れが明確化。さらに今年４月19日、７月26日と計３度に及んだ公聴会で主導的役割を担ったのは、もちろんAAROだった。
このように、“UFO調査・分析の最前線かつ総本山”として世界の注目を集めるAAROを率い、外部にも積極的な発信を続けてきた人物こそショーン・カークパトリック局長である。これまで同局長は、UFOについて次のような認識を一貫して示し続けてきた。
「大多数は気球、無人航空機、レーダー上の乱れ、自然現象などで合理的に説明できる」が、「合理的説明が見つからない事例も確かに存在するため、調査を継続する」こと、そして「地球外起源であるという証拠は見つかっていない」というものだ。
新たな映像や証言が登場しても、結局のところ結論は常にそこに落ち着くため、世界のUFOコミュニティからは次第に食傷気味との声も聞こえ始めていたが――ここにきて不穏な情報が飛び交っている。なんと、カークパトリック局長の罷免が迫っているというのだ。いったい今、ペンタゴン内部で何が起きているのか？
UFO調査、実は恣意的なものだった？
今回、衝撃の一報をスクープしたのは英紙「Daily Mail」（11月３日付）だ。同紙に元軍関係者が明かしたところによると、すでにAARO局長の更迭は決定事項で、ペンタゴンは後任選定作業に入っており、４人の候補者が面接を受けたという。ペンタゴンがとりわけ問題視したのは、今年７月に開催された３度目の公聴会で証言台にも立ったデビッド・グラシ氏と、カークパトリック局長との関係だ。
空軍の元情報士官で国家偵察局（NRO）に所属していた過去をもつグラシ氏といえば、公聴会の場で「米政府がUFOに搭乗していた“非人類”のパイロットの遺体を保管している」こと、そして「回収したUFOのリバースエンジニアリングが行われており、これら極秘プロジェクトのために長期にわたり秘密の資金が国防予算から捻出されてきた」という衝撃的事実を告発した人物である。
その後、カークパトリック局長はグラシ氏の発言に対して「そのような事実は確認されていない」「国防総省と諜報機関職員に対する侮辱に等しい」と真っ向から否定。その上で、すでに（グラシ氏周辺の）関係者に聞き取りを始めるなど調査には乗り出しているものの、何度も断られていることを明かしていた。
ところが先日、複数の元軍関係者やその弁護士から「そのような連絡を受けたことはない」「AAROはこれまでUFOに関する情報が足りないと訴えていたが、嘘ではないか」等の指摘が次々と飛び出し、（グラシ氏の証言について）実際にはまともな調査が行われていなかったことが発覚。AAROとカークパトリック局長が恣意的なUFO調査を行っているとの疑惑が一気に高まった。
すると、現役ペンタゴン職員を含む関係者たちからも「（カークパトリック局長を）信頼していない。これまで一度たりとも信頼したことはない」などの暴露が（実名・匿名を問わず）相次ぎ、果てはUFOコミュニティや行政の透明化を求める一般市民まで即時解任を求める署名運動を始める事態に発展した。
数々の謎と不穏な動き
３度のUFO公聴会を経て、AAROは８月に公式サイトを開設。米政府公認のUFO映像や、連邦議会に提出された報告書と議事録、調査の進捗状況などの資料をまとめて確認することが可能になった。以前と比べれば画期的取り組みで、あらゆる情報を公開していくというカークパトリック局長の意気込みを感じられる出来事ではあったが、実はAAROが公開する情報さえ、局長によって極めて慎重に選別された「公開しても問題ない情報」ばかりだったのだろうか。
なお、AAROをめぐっては、本来ならば情報が集約されるべき同局に（ペンタゴン上層部の命令で？）詳細が引き渡されず、もみ消されてしまったUFO事件も相当数に上ることが判明している。これは、UFO情報の扱いについて軍関係者たちが一枚岩ではないことがうかがえる話だが、そもそもカークパトリック局長が（恣意的調査をしているため）信頼されていなかったということなのか？
とはいえ、UFOへの異星人の関与を「まだわからない」と慎重な姿勢だった人物を罷免することは、ペンタゴンにどんなメリットがあるのだろう？ グラシ氏の主張通り、ペンタゴンと異星人がすでに繋がっている場合、それを隠蔽するにはカークパトリック局長を生かしておいた方が何かと都合が良いように思えるが……？ そして、最近になってペンタゴンと競うようにUFO調査に本腰を入れ始めたNASAやCBP（米国税関・国境警備局）の動きも関連があるのか等、疑問は尽きない。
今後、本件がどのような経過をたどり、UFOに関連する何らかの新しい展開がもたらされるのか？ 米国と世界は大きなターニングポイントに差し掛かっているのかもしれない。
いずれにしても、積極的なUFO情報の公開を期待する。