2022年のUFO目撃報告が大激減！ 民間UFO研究が妨害されている？／仲田しんじ

UFO調査機関が目撃報告を把握できない

　かつてのUFO写真の多くは偶然のシャッターチャンスによって運良く撮影されたものが大半であったが、カメラ付き携帯電話やスマホが普及した今日、人々が撮影したUFOの画像や映像がかつてないほど数多く共有される恵まれた時代を迎えている。

　そしてパンデミック1年目の2020年には、特にアメリカ国内でUFOの目撃報告が増えていたことがわかっている。“ステイホーム”で何かと手持無沙汰な時間が増えた中、人々は家の窓から空を見上げる機会が増えていたのかもしれない。

　パンデミックはUFOファンにとって不幸中の幸いになるかとも思われたのだが、しかしどういうわけかここにきて事態は逆行しているようだ。昨年はUFO目撃報告の件数が大幅に低下していたのである。
　たとえば、アメリカ最北東部のメイン州はUFOの目撃報告が多い“ホットスポット”として知られているのだが、2020年には同州で98件のUFO目撃報告があったものの、2021年には73件に減少し、2022年は59件にまで減少している。

　ここでの目撃件数は「MUFON（Mutual UFO Network）」と「NUFORC（National UFO Reporting Center、全米UFO報告センター）」を合わせた数である。ある専門家によれば昨今、UFO目撃者は直接個人のSNSなどで共有するケースが多く、MUFONやNUFORCに報告する習慣を持ち合わせていない層が若者を中心に増えていて、実際のUFO目撃件数が減っているわけではないのだと説明している。
　実際、地元のUFOファンやUFO研究者は、メイン州の人々がむしろこれまで以上に多くの未確認の航空現象を目撃し、SNSで共有していると指摘しているのだ。

　はたしてUFO目撃報告は減っているのか、それとも事実上はほとんど変わっていないのだろうか。
　2021年のペンタゴンの“UAPレポート”の発表以降、アメリカをはじめ各国はUAP/UFOの存在を公式に認める流れとなっているが、この潮流が東西冷戦期に創設されたMUFONに何らかの影響を及ぼしている可能性はある。

民間のUFO研究を妨害する工作か？

　MUFONに寄せられる全米からのUFO目撃報告が大幅に減少していることは、台湾在住の著名なUFO研究家、スコット・ウェアリング氏も自身が運営するUFOブログ「UFO Sightings Daily」の記事で指摘している。特に昨年の終盤3か月には顕著な減少が見られたという。

「皆さん、これは本当に奇妙です。…（中略）…以前は24時間あたり30～50件でしたが、現在は24時間あたり3～12件になっています」（ウェアリング氏）

　そしてUFO目撃報告の減少がエイリアン側に帰するものである場合、今後何かが起こる予兆かもしれないという。

「エイリアンがゲームプランを変更し、私たちに少しずつ（UFO）目撃に慣れさせようという戦略が放棄されていることになる。そのため、目撃の減少は大いに懸念されるところです。彼らが『それは機能しない』という結論に達したのであれば、大きな問題は、エイリアンの新しい計画がどんなものかです」（ウェアリング氏）

　これまでは我々に強いショックを与えないよう、エイリアン側が小出しでも積極的にUFOを目撃させていたのだが、いよいよその時期は終わったのかもしれないというのだ。
　ウェアリング氏は「何かが起きています。もうすぐ何かが起ころうとしています」とは言うが、具体的なことがわかるはずもない。

　アメリカをはじめ各国がUFO情報の公開、また公開を前提とする調査を表立って展開するようになったことと、民間での目撃報告数の減少は無関係ではないだろう。地上での「出現」から、政府上層部との具体的な「接触」や「交流」へ切り替わっているのではないか？
　となれば、おそらくこれまで以上に、UFO情報の隠蔽工作は激しくなる。民間の研究団体である「MUFON（Mutual UFO Network）」や「NUFORC（National UFO Reporting Center、全米UFO報告センター）」への情報提供数の減少も、もしかするとUFO側と上層部の工作によるものではないか……。そんな懸念も浮かんでしまうのだ。

【参考】
https://www.ufosightingsdaily.com/2022/12/huge-drop-in-ufo-reports-coming-into.html